分散が効く理由
「卵を一つのカゴに盛るな」——なぜ効くのか。どこまで効いて、どこから効かないのか。
分散投資は投資の教科書で唯一「ただの昼飯」と呼ばれる。 リターンを落とさずにリスクだけ下げられる、という意味で。 だがこれは無条件ではない。条件は1つ、資産同士の相関が1未満であること。 その1つの条件から、なぜ効くのか・いくつ持てばいいのか・ なぜ暴落時に効かなくなるのかが全部出てくる。
分散投資の効果は、分散公式の第3項——相関 ρ の項——がすべてである。 だから効いているのは銘柄数ではなく相関で、危機で ρ が1に近づくと効果も消える
2つの資産を混ぜる
資産Aに w、資産Bに 1−w を配分する。 まずリターンを見る。こちらは単純。
期待値は線形なので、そのまま加重平均になる。ここに得も損もない。 面白いのはリスクのほう。σは加重平均にならない。
分散の公式を導く
- ポートフォリオのリターンは
r_p = w·r_a + (1−w)·r_b - 分散の定義は
Var(r_p) = E[(r_p − μ_p)²]。 偏差をa = r_a − μ_a、b = r_b − μ_bと置くとr_p − μ_p = w·a + (1−w)·b - 2乗して展開する:
(w·a + (1−w)·b)² = w²a² + 2w(1−w)ab + (1−w)²b² - 期待値を取る。
E[a²] = σ_a²、E[b²] = σ_b²、E[ab] = Cov(a,b) - 共分散を相関で書き直す。定義から
Cov(a,b) = ρ·σ_a·σ_b
前の章で「分散は足せる」と書いたが、正確には独立なときだけ足せる。 独立でないときのずれを表すのが第3項で、そこに ρ が入っている。 分散投資の効果は、この第3項がすべて。
ρ を3つの値で見る
式に ρ = 1、0、−1 を代入すると、何が起きているかが見える。 σa = σb = σ、w = 0.5(等分)で計算する。
ρ = 1 のとき:効果ゼロ
σ_p² = 0.25σ² + 0.25σ² + 2(0.5)(0.5)(1)σ² = σ²- つまり
σ_p = σ。混ぜる前とまったく同じ - 一般に ρ=1 なら
σ_p = w·σ_a + (1−w)·σ_b。 σが単なる加重平均になる
完全に同じ動きをする2つを混ぜても、1つ持っているのと変わらない。 同じ業種の似た銘柄を10個買っても分散にならないのは、この理由による。 「銘柄数」ではなく「相関」が効いている。
ρ = 0 のとき:√2 分の1 になる
- 第3項が消えて
σ_p² = 0.25σ² + 0.25σ² = 0.5σ² σ_p = σ/√2 ≈ 0.707σ。約30%減る- リターンは加重平均のまま変わっていない。 リターンを1円も犠牲にせずσだけ下がった
ρ = −1 のとき:ゼロにできる
σ_p² = 0.25σ² + 0.25σ² − 2(0.5)(0.5)σ² = 0- σp = 0。リスクが完全に消える
- σが違う場合でも
w = σ_b/(σ_a+σ_b)と配分すればゼロにできる
ただし ρ = −1 の資産を組んでリスクゼロにしたなら、 そのリターンは無リスク金利と等しくなければならない。 でなければリスクなしで金利以上を得られることになり、裁定が働いて価格が動く。 現実に ρ = −1 が安定して続く資産の組は存在しない。 存在したら、すでに誰かが刈り取っている。
動かして確かめる
2資産を混ぜる
w を 0%→100% と動かしたときのポートフォリオσ。 濃い線が現在のρ、薄い線が ρ=1 のとき(=分散効果なしの直線)。 2本の間の隙間が、そのまま分散が生んだ削減幅。
同じ組み合わせを σ(横軸)とリターン(縦軸)で描いた曲線=効率的フロンティア。 ρが小さいほど左に膨らむ。膨らみが分散の利益。
最小分散点
上のグラフでσが最小になる w は、式を w で微分してゼロと置けば出る。
導出
σ_p² = w²σ_a² + (1−w)²σ_b² + 2w(1−w)ρσ_aσ_b- w で微分:
2wσ_a² − 2(1−w)σ_b² + 2(1−2w)ρσ_aσ_b = 0 - w について整理すると次の式になる
注目すべきは、ρが十分小さいと w* が「σの大きい資産にも」正の配分を与える点。 直感的にはリスクの低い資産だけ持てば一番安全に思えるが、そうではない。 値動きが違えば、リスクの高い資産を混ぜたほうが全体のσが下がる場合がある。 ρ が σb/σa を下回ると、この現象が起きる。
何銘柄あれば足りるのか
2資産の式を n 資産に広げる。等分(各 1/n)で持つとする。
- 分散は「自分自身の項」n 個と「ペアの項」n(n−1) 個からなる
- 各項の重みは
(1/n)² = 1/n² - 平均分散を
σ̄²、平均共分散をc̄とするとσ_p² = n·(1/n²)·σ̄² + n(n−1)·(1/n²)·c̄ - 整理して
σ_p² = σ̄²/n + (1 − 1/n)·c̄ - n → ∞ の極限を取ると、第1項は消えるが第2項は c̄ のまま残る
この式が2種類のリスクの正体を示している。
-
個別リスク(非システマティック)
第1項
σ̄²/n。不祥事、経営者の交代、工場の火災など、 その会社だけに起きること。n を増やせば消える。 消せるので、市場はこれに対して追加のリターンを払わない -
市場リスク(システマティック)
第2項の極限
c̄。金利、景気、戦争など全銘柄に効くもの。 何銘柄持っても消えない。 消せないからこそ、これを取ることの対価としてリスクプレミアムが払われる
n を増やすとどこまで減るか
平均σ=35%(σ̄²=0.1225)、平均相関ρ=0.25 の銘柄群とする。 このとき c̄ = 0.25 × 0.35 × 0.35 = 0.0306。
| 銘柄数 n | σ_p | 1銘柄比 | 限界(∞)までの残り |
|---|---|---|---|
| 1 | 35.0% | 100% | 17.5pt |
| 5 | 21.8% | 62% | 4.3pt |
| 10 | 19.9% | 57% | 2.4pt |
| 20 | 18.8% | 54% | 1.3pt |
| 30 | 18.4% | 53% | 0.9pt |
| 100 | 17.8% | 51% | 0.3pt |
| ∞ | 17.5% | 50% | 0 |
1→10 で 15.1pt 下がるのに、10→100 では 2.1pt しか下がらない。
効果は 1/n で減衰するので、
20〜30銘柄あたりで頭打ちになる。「20〜30銘柄で十分」の根拠はこれ。
ただしこの表は平均相関 ρ=0.25 を前提にしている。 同じ業種の30銘柄なら実際のρは0.6〜0.7になり、 下限は 17.5% ではなく 28% 前後にしか下がらない。 「30銘柄持った」ことより「相関の低いものを持ったか」が効く。 セクター、通貨、地域、資産クラスを跨げているかを見る。
暴落時に相関が上がる
分散投資の最大の弱点はここにある。 相関は定数ではなく、市場環境によって変わる。 しかも最悪の局面で1に近づく。
なぜ危機のときに相関が上がるのか
- 共通因子の分散が跳ね上がる。
個別の材料が変わらなくても、市場全体の変動が大きくなれば
共通部分の比率が上がり、見かけの相関は自動的に上がる。
式で言えば
ρ = 共通因子の寄与 / 全体なので、分子が膨らむ - 資金制約が銘柄を無差別に売らせる。 追証やファンドの解約に応じるには現金が要る。 このとき売られるのは「悪い銘柄」ではなく「売れる銘柄」。 流動性の高い優良株ほど先に売られる
- リスク量を一定に保つ運用が同じ方向に動く。 ボラティリティ・ターゲット型のファンドは、σが上がると自動で持ち高を減らす。 多くのファンドが同じルールで同時に売る
- 安全資産への逃避が起きる。 「株か債券か」ではなく「リスク資産か現金か」の選択になると、 リスク資産同士の区別が消える
つまり相関が上がるのは偶然ではなく、危機の仕組みそのもの。 「今回は相関が低いはず」という期待は持たないほうがいい。
これに対して現実的にできることは、あまり多くない。
- 平時の相関でリスクを見積もらない ストレス時の相関(0.8〜0.9)を入れて計算し直すと、 自分のポートフォリオが「実は分散されていない」ことがある
- 構造的に別物を混ぜる 同じリスク資産のバリエーションではなく、 現金・短期国債のように資産クラスとして違うものを持つ。 危機でも相関が上がりにくいのは、この層
- 分散はリスクを減らすがゼロにはしない 市場リスクは残る。それを扱うのはポジションサイズの話(次章)
リバランスはなぜ効くのか
配分を決めて放置すると、上がった資産の比率が勝手に増えていく。 元の比率に戻す作業がリバランス。これは機械的に高く売って安く買う操作になる。
株50:債券50 で始める
100万円を50万ずつ。1年後、株が +40% で70万、債券が +2% で51万。 合計121万に対し、株の比率は 57.9% に膨らんでいる。
50:50 に戻すには株を60.5万まで減らす=9.5万円分の株を売る。 意図せず「上がったものを売る」ことになる。 逆に株が下げた年は、買い増すことになる。
リバランスは利益を生むのか
ここは慎重に扱う必要がある。リバランスが常に有利という主張は正しくない。
理屈は前章のボラティリティ・ドラッグと繋がっている。
リバランスするとポートフォリオのσが低く保たれ、
g ≈ μ − σ²/2 のドラッグが小さくなる。
この分は数学的に発生する。
一方、放置すれば上がり続けた資産の比率が増え、 その資産のリターンをより多く取れる。こちらは相場次第。 どちらが勝つかは事前に分からない。
だからリバランスの正当な理由は「儲かるから」ではなく、 「決めたリスク量を維持するため」と考えるほうが正確。 放置すると、10年後には自分が引き受けているリスクが 当初の想定と全く違うものになっている。
確認
σ=20%の株式ファンドと、σ=20%の別の株式ファンド。相関は0.9。 半分ずつ持つと、ポートフォリオのσはいくつになるか。
σ_p² = 0.25(0.04) + 0.25(0.04) + 2(0.25)(0.9)(0.04) = 0.01 + 0.01 + 0.018 = 0.038。
σ_p = √0.038 = 19.5%。
20%から0.5ポイントしか下がっていない。
相関0.9の資産を2つ持つのは、実質的に1つ持っているのとほぼ同じ。
投資信託を5本買っても、中身が全部日本株なら分散になっていない。
本数ではなく中身の相関を見る。
σa=25%、σb=10%、ρ=0.1 の2資産がある。 リスクを最小にする配分は?
w* = (σ_b² − ρσ_aσ_b)/(σ_a² + σ_b² − 2ρσ_aσ_b)
= (0.01 − 0.0025)/(0.0625 + 0.01 − 0.005)
= 0.0075/0.0675 = 11.1%。
このときの σ_p は約 9.6%で、 Bを100%持つ 10% より低い。 リスクの高い資産を混ぜたのにリスクが下がった。 これが可能なのは ρ が σ_b/σ_a = 0.4 より小さいから。 「安全な資産だけ持てば一番安全」は成り立たない。
分散投資について、次のうち正しいものは?
σ_p² = σ̄²/n + (1−1/n)c̄ で、
n をいくら増やしても c̄(平均共分散)が残る。
これが市場リスク。
1番目と4番目が間違いなのは、この残る項を無視しているから (現実の株式の平均相関は0ではなく0.2〜0.4程度あるので、 ρ=0を仮定すること自体が誤り)。
2番目が間違いなのは、期待リターンが線形の加重平均だから。 σだけが加重平均より小さくなる。ここが分散投資の要点。
そして3番目の後半——消せるリスクに対価は払われない——が、 資産価格モデル(CAPM)の出発点になる。 個別リスクを取っても、それは分散すれば無料で消せるものなので、 市場はその分の上乗せリターンを提供しない。
この章のまとめ
- ポートフォリオのリターンは加重平均だが、σは加重平均にならない。 その差が分散の利益
σ_p² = w²σ_a² + (1−w)²σ_b² + 2w(1−w)ρσ_aσ_b。 第3項の ρ がすべて- ρ=1 なら効果ゼロ、ρ=0 なら等分で σ/√2、ρ=−1 なら理論上ゼロにできる (現実にはそんな組は残っていない)
- n 銘柄等分の分散は
σ̄²/n + (1−1/n)c̄。 第1項=消せる個別リスク、第2項=消せない市場リスク - 効果は
1/nで減衰するので20〜30銘柄で頭打ち。 ただし低い相関を確保できていることが前提 - 相関は定数ではない。危機時には上がる。 平時の相関で見積もったリスクは、危機時には当てにならない
- リバランスの確実な効用は「リターンを増やす」ことではなく 「決めたリスク量を維持する」こと